注文住宅を年収400万で購入するイロハ

年収400万代の筆者が3000万円の注文住宅を購入したときの失敗や成功体験をもとに成功するためのノウハウお伝えします。家を建てるのに早い遅いはありません。タイミングが重要です。

小ネタ

新築の工事請負契約前に確認しておくべき、4つのポイント

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ハウスメーカーと契約するには工事請負契約を必ず結ぶことになります。

この契約後から本格的に間取りの詳細やインテリアなどの設計に移ります。

ただ、契約するということは後戻りできないということがイコールになりますので、契約後に後悔しても遅いということなります。

失敗しないためには契約前に一回冷静になって、これまでにもらった間取りや資金計画書の確認を行い、これで問題無しと決めて契約しましょう

今回は、工事請負契約前の最終確認ポイントについて説明しますので、是非参考にしてください。

契約前の確認ポイント

契約前の確認ポイントとして必ず必要なのが、「間取り」、「解約(解除)事項」、「補助金」、「適正な金額」の4項目になります。

希望通りの間取りになっているか

新築の工事請負契約前の確認 希望の間取り

あなたの希望通りの間取りになっているかを再確認する必要があります。

予算面などで妥協したポイントがあるかと思いますが、あなたにとって絶対に妥協できないポイントがありますよね。

そのポイントが間取りにしっかりと組み込まれているか確認しましょう。

この確認を疎かにしてしまい、契約後に「あっ!必要なものがない!」となると、工事金額の上乗せや間取りの見直しが発生することになります。

必ず間取りはあなたの希望に近くなっているか確認しておきましょう。

●契約前に間取りを確認することのメリット

・追加工事を減らすことが出来る
→追加工事を減らすことで最終の工事金額と契約時の金額の差額を少なく出来る。

・無駄な労力と焦りがが必要ない
→間取りの見直しが無く、スムーズに設計→インテリアに進めるためストレスが少ない。

・値引きが出来る可能性がある
→契約前のため、契約するか否かはあなたが持ってるため、強気の交渉ができる。

関連:失敗しない間取りの決め方4ステップ

解約事項について確認済みか

新築の工事請負契約前の確認 解約事項

ハウスメーカーと契約する時、工事請負契約を結びます。

工事請負契約を結ぶ際は必ず、重要事項説明としてハウスメーカーより説明義務があり、説明後、双方で合意のもと契約という流れになります。

この重要事項説明に含まれるのが解約(解除)についての事項です。

この解約の事項は必ず確認しておかないと、後々トラブルになって解約する際に「双方、合意のもとでしょ!?」となり、膨大な金額や不当な請求をされる可能性があります。

ただ、重要事項説明は1時間以上掛かるため、聞き逃してしまう可能性があるため、その前段階でしっかりと聞いておく必要があります。

●解約事項確認時のポイント

・どこまで進んだら損害金が発生するのか。
→工事が着手してからなのか、それとも設計段階からなのかを確認しておきましょう。

・注文者が損害金を支払わなくても良い条件
→着工遅延や完成見込みが無い場合などが条件が多いが、メーカーによってことなるため、要確認

・解約時の損害金と双方での割合
→金額についてもメーカーによって異なりますので、要確認

利用できる補助金・減税制度を確認済みか

新築の工事請負契約前の確認 補助金・制度

住宅には広さや設備によって、国や自治体から適用される制度や補助金があります。

これらを適用することで、建築費用や月々のランニングコストが安くなりますので、必ず建てる家がどの補助金や制度に該当するのか確認しておきましょう。

任意の補助金や制度は申請しない限り適用されません。
確認せずに進めると申請されないまま完了を迎えてしまい、制度を受けられず損してしまいますよ。

●主な補助金と減税制度

住まい給付金
→消費税8%時は、収入額の510万円以下を対象に最大30万円を給付
消費税10%時は、収入額の775万円以下を対象に最大50万円を給付

省エネ住宅ポイント
→付与された300,000ポイントを商品と交換もしくは住宅資金に充て  ることができる。
住宅資金に充てる場合は、1ポイント1円として30万円分の住宅資金  となる。

長期優良住宅認定
住宅ローンの減税や固定資産税の減税を受けることが出来る。
詳細は長期優良住宅で減税を受けようを参照

適正な金額設定となっているか

新築の工事請負契約前の確認 適正な金額

ここでの適正な金額は、工事金額全体のことになります。
適正な金額は「毎月の返済額」と「他メーカーとの比較」で考えます。

毎月返済できる想定の金額となっているか

契約する前に資金計画書をハウスメーカーから貰えますので、資金計画書をもとに毎月返済できる金額になっているかを確認しましょう。

この時の返済できる金額は、住宅ローンの限度額ではなく、現状掛かっている生活費から支払うことが出来る金額となります。

関連:住宅ローンの限度は毎月の返済額で決めよう

他のメーカーより割高になっていないか

一社択一の場合、ハウスメーカーの言い値になってしまうため、住宅設備が低基準でも契約しなくてはなりません。

また、他社がどのような設備でいくらになるのか比較出来ないため、基準値が分からないと他社より割高で契約してしまう可能性があります。

そこで、必要なのが契約を進めているハウスメーカー以外に見積を依頼することです。

他社との金額比較もそうですが、設備の比較をして基準がどこになるのか調べることで、設備や金額面で損をしないようにしましょう。

契約前に低水準の場合、契約後にグレードアップすることで、最終的に他社より割高になる可能性があります。

私が勧めるのは、見積金額が高くても高水準となるメーカーを検討することです。

確かに金額は高いですが、高水準の設備となるため見積と最終金額の差が広がることなく、想定した金額で家を建てることが出来ます。

↓ハウスメーカー・工務店の一括見積はこちらから

 

関連:坪単価にはからくりがある?坪単価を理解しておこう。

まとめ

契約前に必ず確認しておく必要があるポイントを紹介しました。

契約してしまうと「双方合意のもと」となるため、注文者はハウスメーカーに強くは出れません。

損しないためには、契約前にしっかりと必要なポイントを確認した上で、契約することをおススメします。

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